＜2013＞

時事評論「消費税引きげと公的年金」『週刊社会保障』（株式会社法研）67巻第2749号（2013年10月28日）32－33頁
時事評論「米国の企業年金事情」『週刊社会保障』（株式会社法研）第67巻第2738号（2013年8月5日）32－33頁
時事評論「アベノミクスを支える企業年金」『週刊社会保障』（株式会社法研）第67巻第2728号（2013年5月27日）32－33頁
時事評論「アベノミクスは社会保障の救世主になれるか」『週刊社会保障』（株式会社法研）第67巻第2718号（2013年3月11日）36－37頁
「コーポレート・ガバナンス（企業統治）に」『アイアールmagazine』New Year2013（2013年1月10日発行）4-5頁

＜2012＞ 

時事評論「衆院選挙－各党の年金公約－」『週刊社会保障』（株式会社法研）第66巻第2707号（2012年12月17日）36－37頁
時事評論「公的年金一元化の今後の課題」『週刊社会保障』（株式会社法研）第66巻第2697号（2012年10月18日）36－37頁 
「企業年金制度の課題と将来」社会保障読本2012年版「医療・年金・介護等の現状と将来」特集『週刊社会保障』（株式会社法研）第66巻2690号（2012年8月13･20日号）116-119頁
時事評論「遠のいた社会保障改革」『週刊社会保障』（株式会社法研）第66巻第2686号（2012年7月16日）36－37頁 
時事評論「厚生年金基金とAIJ問題」『週刊社会保障』（株式会社法研）第66巻第2676号（2012年4月30日・5月7日発行）84－85頁
時事評論「年金試算を政争の具とするな」『週刊社会保障』（株式会社法研）第66巻第2666号（2012年2月20日）36－37頁

＜2011＞ 

『【新版】入門ファイナンス』中央経済社　2011年12月25日
時事評論「待ったなしの一体改革　問われる政治力」 『週刊社会保障』（株式会社法研）第65巻第2655号（2011年11月28日発行）36－37頁
若杉敬明｛監訳｝　森順次/藤村武史｛訳｝ハリー・チェンドロフスキー/ジェームズ・P/マーティン/ルイス・W・ペトロ/アダム・A・ワデキ｛編集｝『プライベート・エクイティ　History, Governance, and Operations』中央経済社　2011年11月15日
時事評論「社会保障・税の一体改革を巡って」『週刊社会保障』（株式会社法研）第65巻第2646号（2011年9月26日発行）36－37頁
時事評論「公的年金の財政状況と積立金の活用」『週刊社会保障』（株式会社法研）第65巻第2636号（2011年7月11日発行）38－39頁
時事評論「東日本大震災と年金資産運用」『週刊社会保障』（株式会社法研）第65巻第2627号（2011年5月2-9日発行）48－49頁
時事評論「強い経済、財政、社会保障」『週刊社会保障』（株式会社法研）第65巻2618号（2011年2月28日発行）36－37頁

 ＜2010＞

時事評論「安定政権下の抜本的年金制度改革を」『週刊社会保障』（株式会社法研）第64巻2609号（2010年12月20-27日発行）38－39頁
時事評論「公的年金積立金の新興国運用」『週刊社会保障』（株式会社法研）第64巻2600号（2010年10月18日発行）28－29頁
経営法談「功罪半ばする四半期報告制度」『会社法務A2Z』第一法規　通巻第41号（2010.10）3頁
「企業年金制度の課題と将来」『週刊社会保障』社会保障読本2010年版－「医療・年金・介護等の現状と将来」特集－（株式会社法研）第64巻25892号（平成22年8月16日・23日発行）104－107頁

時事評論「NTTのOB年金減額裁判敗訴」『週刊社会保障』（株式会社法研）第64巻2590号（2010年8月2日発行）30-31頁
時事評論「日本の年金は大丈夫かーギリシャの財政危機と日本－」『週刊社会保障』（株式会社法研）第64巻2581号（2010年5月31日発行）28-29頁
時事評論「公的年金抜本改革と積立金運用」『週刊社会保障』（株式会社法研）第64巻2573号（2010年3月29日発行）30-31頁

書評『コーポレート・ガバナンス』久保克行著『週刊金融財政事情』Vol.61 No.11（2876号） 2010年3月22日 56頁

時事評論「新生日本年金機構の課題」『週刊社会保障』（株式会社法研）第64巻2564号（2010年1月25日発行）48-49頁

＜2009＞

時事評論「日航再建と企業年金減額問題」『週刊社会保障』（株式会社法研）第63巻2555号（2009年11月16日発行）28-29頁

「企業年金制度の課題と将来」『週刊社会保障　夏季特別号／社会保障読本2009年版』（株式会社法研）第63巻第2548号（2009年9月21・28日発行）104－107頁
時事評論「新政権に期待する年金改革」『週刊社会保障』（株式会社法研）第63巻2545号（2009年8月31日発行）28-29頁
「これからの年金資産運用のあり方－金融危機から何を学ぶか－」『年金と経済』（年金シニアプラン総合研究所）Vol.28　No.2（2009年7月）4-9頁
時事評論「金融危機と年金の財政運営」『週刊社会保障』（株式会社法研）第63巻2536号（2009年6月29日発行）28-29頁
「ゆうちょ銀行の現状と課題－ディスクロージャ誌の財務情報が教えるもの－『平成20年度貯蓄・金融・経済・研究論文集』（財）郵貯財団29-52頁　2009年4月20日
時事評論「金融危機下の経済対策と社会保障」『週刊社会保障』（株式会社法研）第63巻2527号（2009年04月20日発行）30-31頁
講演「株価を巡る裁判－会社に対する損害賠償請求の経済的合理性－」『証券レビュー』（日本証券経済研究所）第49巻第3号　2009年3月　1-58頁
現代の経営財務第１巻／若杉敬明編著『コーポレートファイナンス』（中央経済社）2009年２月１日【編集代表】若杉敬明・榊原茂樹・坂本恒夫・小松章『現代の財務経営＜全９巻＞』中央経済社　2009
時事評論「米国の年金制度論議」『週刊社会保障』（株式会社法研）第63巻2518号（2009年02月16日発行）28-29頁
調査研究「コーポレート・ガバナンスと企業業績～第7回JCGRガバナンス調査から～」『経営戦略研究』（大和総研）VOL.20　2009年新年号（2009年1月）80－95頁

＜2008＞

時事評論「サブプライム問題と金融サミット共同宣言」『週刊社会保障』（株式会社法研）第62巻2509号（2008年12月8日発行）28-29頁
時事評論「最近の金融市場と異常気象」『週刊社会保障』（株式会社法研）第62巻2500号（2008年10月6日発行）92-93頁
「企業年金制度の課題と将来」『週刊社会保障　夏季特別号／社会保障読本2008年版』（株式会社法研）第62巻第2493号（2008年8月11・18日発行）108－111頁
「虚偽記載判明による株価低落を巡る損害賠償裁判－株主が会社を訴える合理的根拠はあるか」『経営戦略研究』（大和総研）VOL.18　2008年夏季号（2008年7月）4－17頁
時事評論「公的年金積立金高まる運用改革論議」『週刊社会保障』（株式会社法研）第62巻2490号（200８年7月21日発行）34-35頁
時事評論「株主の損害賠償請求裁判」『週刊社会保障』（株式会社法研）第62巻2481号（200８年5月19日発行）30-31頁
時事評論「株式を巡る裁判」『週刊社会保障』（株式会社法研）第62巻2472号（200８年3月10日発行）30-31頁
調査研究「コーポレートガバナンスと企業業績」～第6回JCGRガバナンス調査から～『経営戦略研究』（大和総研経営戦略研究所）2008年新年号vol.15（2008年1月）106-126頁
コラム「内部統制とコーポレートガバナンス」～カリフォルニア大学の内部統制ガイドに見る統制活動のあり方～『経営戦略研究』（大和総研経営戦略研究所）2008年新年号vol.15（2008年1月）127-133頁
時事評論「ガバナンスがもたらす業績格差」『週刊社会保障』（株式会社法研）第62巻2463号（200８年1月7日発行）20-21頁

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＜2007＞

時事評論「サブプライムローン問題から学ぶこと」『週刊社会保障』（株式会社法研）第61巻2454号（2007年10月29日発行）32-33頁
「内部統制とコーポレートガバナンス－内部統制の本質はどこにあるか－」『経営戦略研究』（大和総研経営戦略研究所）2007秋季号vol.14（2007年10月）118-123頁
時事評論「好調な経済が年金を支える」『週刊社会保障』（株式会社法研）第61巻2445号（2007年8月27日発行）30-31頁
「企業年金制度の課題と将来」社会保障読本2007年版－「医療・年金・介護等の現状と将来」特集－『週刊社会保障』夏季特別号（株式会社法研）第61巻2444号（2007年8月13・20日発行）104－107頁
「内部統制とコーポレートガバナンス－会社法の意義－」『経営戦略研究』（大和総研経営戦略研究所）2007夏季号vol.13（2007年7月）
時事評論「社会保険庁改革の問題点」『週刊社会保障』（株式会社法研）第61巻2435号（2007年6月号）30-31頁
時事評論「年金積立金の運用状況」『週刊社会保障』（株式会社法研）第61巻2426号（2007年4月号）30-31頁
時事評論「企業年金見直しへの期待」『週刊社会保障』（株式会社法研）第61巻2417号（2007年1月29日号）30-31頁
「コーポレート・ガバナンスと企業業績」～第５回ＪＣＧＲガバナンス調査から～『経営戦略研究』（大和総研経営戦略研究所）2007年新年号vol.11（2007年1月）　104-121頁
視点・論点「年金ガバナンスとコーポレート・ガバナンス」『企業年金』（企業年金連合会）
Vol.26,No.1（2007年1月号）21-25頁

＜2006＞

時事評論「コーポレート・ガバナンスと年金ガバナンス」『週刊社会保障』（株式会社法研）第60巻第2408号（2006年11月20日号）24-25頁
時事評論「公的年金制度の一元化と積立金運用」『週刊社会保障』（株式会社法研）第60巻第2398号（2006年9月18日号）24-25頁
「企業年金制度の課題と将来」（社会保障読本2006年版－「医療・年金・介護等の現状と将来」特集－）『週刊社会保障』（株式会社法研）第60巻第2394号（2006年8月14・21日号）108－111頁
特集　誌上討議「コーポレート・ガバナンスのあり方を問い直す」（小島邦夫、西岡幸一、若杉敬明、藤木保彦、有賀慶二）『経済同友』（経済同友会）No.680（2006年6月号）002-009頁
時事評論「インサイダー取引規制の本質」『週刊社会保障』（株式会社法研）第60巻第2388号（2006年7月3日号）24-25頁
「コーポレート・ガバナンス、Ｍ＆Ａおよび新会社法」落合誠一編著『わが国Ｍ＆Ａの課題と展望』第5章商事法務　2006年5月25日　107-129頁
"Separation of Governance and Management is a Global Trend"GLOCOM PLATFORM (Japanese Insitute of Global Communications), April 17, 2006
http://www.glocom.org/opinions/essays/20060417_wakasugi_separation/
【春の総力特集】よい会社の条件「『監督と経営の分離』が世界のガバナンスの潮流」『週刊エコノミスト』（毎日新聞社）2006年4月11日特大号
時事評論「会社法と内部統制システム」『週刊社会保障』（株式会社法研）第60巻第2379号（2006年4月24日号）24-25頁
巻頭エッセイ「会社法と内部統制システム」『保険展望』（簡易保険加入者協会）平成18年4月号　第53巻第1号（通巻625号）
「コンプライアンスと社会的責任」『ビジネス・レーバー・トレンド』（労働政策研究・研修機構）2006年3月号、2006年2月25日発行、24頁
時事評論「年金とコーポレート・ガバナンス」『週刊社会保障』（株式会社法研）第60巻第2370号（2006年2月20日号）24-25頁

＜2005＞

時事評論「黄金株を巡って－東証対金融担当相－」『週刊社会保障』（株式会社法研）第59巻2362号（2005年12月19日）24-25頁
随想「ワールドの上場廃止－企業私有化に要請されること－」『みずほ年金レポート』（みずほ年金研究所）2005･11/12　No.64
「経済が低迷すると犯罪や事故が多発。株主は社会的責任を認識し行動を」『OMNI-MANAGEMENT』（日本経営協会）第１４巻第１１号（2005年11月号）pp.12-15
時事評論「Ｍ＆Ａ防衛策－株式市場の評価－」『週刊社会保障』（株式会社法研）第59巻2353号（2005年10月17日）24-25頁
巻頭言「健全な経営こそ最善のＭ＆Ａ防衛策」『ビジネス法務』（中央経済社）第5巻第10号（2005年10月号）１頁
「企業年金制度の課題と将来」『週刊社会保障』社会保障読本2005年版（株式会社法研）第59巻2344号（2005年8月8･15日）94-97頁
時事評論「Ｍ＆Ａ防衛策の意義」『週刊社会保障』（株式会社法研）第59巻2343号（2005年8月1日）24-25頁
「株主の社会的責任」『ＤＩＲ経営戦略研究』（大和総研）2005.7夏季号vol.5　2005年７月　6-17頁
「コーポレート・ガバナンスの動向」（藤島裕三と共著）『年金と経済』夏号（年金総合研究センター）第２４巻第２号（通巻第９４号）2005年7月15日　34-42頁
「日本のコーポレート・ガバナンス－ガバナンスと企業業績」『企業会計』（中央経済社）第57巻第７号（JULY 2005 VOL.57 NO.7） 18-24頁
「機関投資家とコーポレート・ガバナンス」『保険展望』（簡易保険加入者協会）第52巻第3号（通巻615号）11－16頁
時事評論「不祥事とコンプライアンス」『週刊社会保障』（株式会社法研）第58巻2334号（2005年5月30日）24-25頁
若杉敬明監修／眞田光昭訳　PricewaterhouseCoopers LLP編『コーポレート・ガバナンスと取締役会－最も効果的な手法－』シュプリンガー・フェアラーク東京　2005年5月27日
＜インタビュー＞「企業を利益追求体質へ変えるために株主総会で要求する」『宣伝会議』（株式会社宣伝会議）通巻２号（2005年6月1日）37頁
＜インタビュー＞「会社は誰のもの？　株主価値最大経営こそが敵対的Ｍ＆Ａを防ぐ」
『Ｆｏｒｂｅｓ／Ｊａｐａｎ』（ぎょうせい）June 2005 pp.56-57
＜講演録＞「年金資産運用の歴史とこれからの運用戦略」『年金レビュー』（日興フィナンシャル・インテリジェンス）2005年　春季特別号　5-21頁
「現代経営とコーポレート・ガバナンス－株主の責任と経営者の責任－」神田秀樹編『コーポレート・ガバナンスにおける商法の役割』第１章 中央経済社　平成１７年４月５日　3-32頁
"Who is the Owner of a Company?; Maximization of Shareholder Value is the Goal" GLOCOM PLATFORM (Japanese Insitute of Global Communications), March 28, 2005
http://www.glocom.org/opinions/essays/20050328_wakasugi_who/index.html
時事評論「企業業績回復は本物か」『週刊社会保障』（株式会社法研）第58巻2325号（2005年3月21日）46-47頁
第１章「現代経営とコーポレート・ガバナンス－株主の責任と経営者の責任－」神田秀樹編『コーポレート・ガバナンスにおける商法の役割』中央経済社　平成１７年４月５日
若杉敬明監修・著　大和総研経営戦略研究所編『コーポレートガバナンス・マニュアル』中央経済社　2005年１月２０日
時事評論「プライベートエクイティとコーポレート・ガバナンス」『週刊社会保障』（株式会社法研）第58巻2315号（2005年1月10日）24-25頁

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＜2004＞

"Change of Ownership", opinion leader. 44 / accj journal / december 2004
http://www.accj.or.jp/document_library/Journal/07opinionleaderDec04.pdf
若杉敬明監修・著　資本市場研究会編『株主が目覚める日－コーポレートガバナンスが日本を変える－』商事法務　2004年１２月10日発売
時事評論「公的年金積立金の運用実績」『週刊社会保障』（株式会社法研）第58巻2306号（2004年11月1日）24-25頁
時事評論「厚基連の議決権行使」『週刊社会保障』（株式会社法研）第58巻2297号（2004年8月30日）24-25頁
「企業年金制度の課題と将来」『週刊社会保障　社会保障読本2004年版』法研　第58巻第2295号　平成16年8月9・16日発行　62－65頁
「コーポレートガバナンスの意味と意義」『DIR経営戦略研究』大和総研　vol.1（2004.夏季号）6－17頁
『入門ファイナンス』中央経済社　２００４年６月１５日
時事評論「年金制度改革関連法案成立」『週刊社会保障』（株式会社法研）第58巻2287号（2004年6月14日）
＜インタビュー＞「簡保資金への提言」『保険展望』第51巻第3号（通巻603号）平成16年6月１日　13－17頁
「コーポレート・ガバナンスの意義」『企業年金』（厚生年金基金連合会）平成16年5月25日発行（6月号）第298号
若杉敬明監修　年金総合研究センター編「機関投資家の株主議決権行使とコーポレート・ガバナンス」『別冊商事法務』（商事法務）　No．274（2004年5月15日）
（座談会）上村達男、柴田愛子、若杉敬明、藤岡文七「企業を巡る法と経済」『ＥＳＰ』（経済企画協会）Ｎｏ．385（2004年5月号）
「年金資金運用管理独立行政法人のガバナンス」『週刊社会保障』（法研）Vol.58　No.2278（2004年4月5日発行）
『株主が目覚めないと改革は進まない』『週刊エコノミスト』（毎日新聞社）2004年4月6日号
「コーポレート・ガバナンスと企業業績」『週刊社会保障』Vol.58 No.2272（2004年2月23日発行）

＜2003＞

「ガバナンス改革は進んでいるか？」『週刊社会保障』Vol.57 No.2259（平成１５年１１月１7日発行）
「今後の経済環境と年金積立金運用」『年金と経済』（年金総合研究センター）Vol.22 No.3 (2003.10)
＜時事評論＞「運用利回りは１％前後？」『週刊社会保障』Vol.57 No.2250（２００３年９月１５日発行）
一刀両断「企業統治に型はない　利益目標達成がすべて」『日経ビジネス』（日経ＢＰ社）２００３年９月１日号
社会保障読本２００３年版「年金財政の課題と将来」『週間社会保障』（法研）Vol.57　No.2246（2003年８月11・18日発行）
記念インタビュー「２５年間にわたるエンジニアリング業界の人材育成と次世代の人づくり」Engineering（エンジニアリング振興協会）、2003 July No.99/100
＜時事評論＞「公的年金の予定利率」『週間社会保障』（法研）第57巻第2240号（2003年6月30日発行）
シンポジウム「商法改正後の企業経営におけるコーポレート・ガバナンス」（パネリスト若杉敬明ほか）『日経研月報』日本経済研究所（２００３．６）
「財務戦略と経営行動」（岡本康雄編著『現代経営学への招待　第２版』第７章　中央経済社　2003年6月15日
インタビュー　モノ言う機関投資家が日本を変える　「機関投資家の議決権の行使こそ企業ガバナンス確立の第一歩」『投資信託事情』（投資信託事情調査会）第４６巻第６号（Jun.2003）
対談「コーポレート・ガバナンスと企業年金」若杉敬明／山田正次
『みずほ年金レポート』（みずほ年金研究所）No.47（2003.4）
（経済学者VS法律学者）「コーポレート・ガバナンス　Ⅰ」若杉敬明／森本滋『取締役の法務』（商事法務）１０９（２００３年４月号）
「コーポレート・ガバナンス改革の最近の動向」『マネジメント　トレンド』（経営研究所）Vol.7　No.4　2003
＜時事評論＞「国債と年金積立金の運用」『週間社会保障』（法研）第57巻第2231号（2003年4月21日発行）
＜時事評論＞「年金積立金の運用のあり方」『週間社会保障』（法研）第57巻第2223号（2003年2月24日発行）
「現代コーポレート・ガバナンス論」『外交フォーラム』（外務省）2003年３月号
「株式会社のガバナンス構造と日本企業の現在」『経済セミナー』［特集１］どうなる株主資本主義　通巻577号（2003年2月1日発行）

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＜2002＞

対談　経済学者vs.法律学者（若杉敬明　上村達男）「株式会社のあり方をめぐってⅣ」『取締役の法務』（商事法務）第105号（2002年12月号）
＜時事評論＞「どうやって子どもを増やすか？」
『週間社会保障』（法研）第56巻第2214号（2002年12月16日発行）
対談　経済学者vs.法律学者（若杉敬明　上村達男）「株式会社のあり方をめぐってⅢ」『取締役の法務』（商事法務）第104号（2002年11月号）
対談　経済学者vs.法律学者（若杉敬明　上村達男）「株式会社のあり方をめぐってⅡ」『取締役の法務』（商事法務）第10３号（2002年10月号）
＜時事評論＞「コーポレート・ガバナンスはなぜ重要か」『週間社会保障』（法研）第56巻第2205号（2002年10月14日発行）
対談　経済学者vs.法律学者（若杉敬明　上村達男）「株式会社のあり方をめぐってⅠ」『取締役の法務』（商事法務）第102号（2002年9月号）
座談会（吉森賢　若杉敬明　高橋伸一）「企業統治と日本企業」『運輸と経済』（運輸調査局）第62巻第10号（2002年10月）
「コーポレート・ガバナンスをめぐる最近の動き」（講演録）『月刊資本市場』（資本市場研究会）No.205（2002年9月）
「厚生年金基金制度の課題と将来」『週間社会保障　社会保障読本２００２年版』（法研）Vol.56　No.2196（2002.8/5･12）
＜時事評論＞「公的年金のあり方を巡って」『週間　社会保障』（法研）Vol.56　No.2195（2002.7.29）
「企業経営におけるコーポレート・ガバナンスの意義」
『自由と正義』（日本弁護士連合会）Vol.53（2002年７月号）
＜時事評論＞「公的年金財政問題」『週間　社会保障』（法研）Vol.56　No.2187（2002.6.3）
「郵政三事業の公社化と民営化論議」＜講演＞『証券レビュー』（日本証券経済研究所）第４２巻第３号（2002年３月）
＜＜大再編に負けない＞＞若杉敬明氏が語る「再編時代の経営者像」『アエラ』（朝日新聞社）　Vol.15　No.12（２００２．３月２０日号［臨時増刊］）
＜時事評論＞「商法改正－豊かな社会保障のための基盤」『週間　社会保障』（法研）Vol.56　No.2177（2002.3.18）
＜時事評論＞「女性に「自立する個人」年金を」『週間　社会保障』（法研）Vol.56　No.2168（2002.1.14）

＜2001＞

「公的年金の自主運用をめぐって」『年金と経済』（年金総合研究センター）Vol.20　No.4（２００１．１２）
”グローバル競争時代の資産運用に関する研究会”編『２１世紀の資産運用－グローバル競争と発言する機関投資家－』プログレス　２００１年１２月
「コーポレート・ガバナンス－日本企業に何が求められているか－」『ファイナンシャル・レビュー』（財務省財務総合政策研究所編）第６０号（２００１年１２月）
「日本版４０１ｋで投資家が持つべき視点『ｉｒ　magazine』（野村インベスターズ・リレーションズ）２００２年１－２月号
年金総合研究センターフォーラム「年金資金運用の今日と未来」辻哲夫/浦田健一郎/寺田徳/山田正次/若杉敬明/奥村明雄『季刊　年金と雇用』年金総合研究センター第２０巻第３号（平成１３年１０月号）
プリズム＜巻頭言＞「ＩＲ・ディスクロージャー・アカウンタビリティ」『ＩＲ－ＣＯＭ』日本インベスターズ・リレーションズ協議会（ＪＩＲＡ）２００１．１１November
＜時事評論＞「厚基連の議決権行使」『週間社会保障』法研　Vol.55　No.2159（2001年11月5日号）
若杉敬明・太田八十雄・浅野幸弘『投資家の予想形成と相場動向－ＱＳＳサーベイデータによる分析－』日経ＢＰ企画　２００１年９月２６日
＜時事評論＞「社会保障とコーポレート・ガバナンス」『週間社会保障』法研　Vol.55　No.2150（2001年９月3日号）
朝日新聞フォーラム『２１世紀の企業像・・・良い会社ってなに？』朝日新聞社　2001年8月
「年金財政の課題と将来」『週間社会保障社会保障　読本２００１年版』法研　Vol.55　No.2147（2001年８月6/13日号）
「グローバリゼーションと企業経営－コーポレートガバナンスをいかに進めるか－」『経営センサー』東レ経営研究所　No.31（２００１．６）
＜時事評論＞「社会保障改革大綱を巡って」『週間社会保障』法研　Vol.55　No.2140（2001年6月18日）
「証券取引所のガバナンスと株式会社化への課題」（特集株式会社化で取引所は何を目指す）『週間金融財政事情』金融財政事情研究会第５２巻第２２号（2001.6.11）
［講演］「急増するＭ＆Ａ－その現状と企業のあるべき対応」『日本経済研究センター会報』日本経済研究センターNo.866（2001年5月1日/15日合併号）
＜時事評論＞「公的年金と議決権行使」『週間社会保障』法研　Vol.55　No.2131（2001年4月9日）
講演「公的年金積立金の自主運用－株式保有と議決権行使－」『証券レビュー』日本証券経済研究所　第41巻第３号（2001年3月）
［QSS月次調査を読む］「与党の株価対策と株式市場」『NQI REPORT』日経QUICK情報 No.17（2001年3月15日）
「２１世紀の企業年金制度に望む」『くらしとねんきん』（社会保険研究所）2001 SPRING（2001年２月）
＜時事評論＞「年金積立金の運用基本方針」『週間　社会保障』法研　vol.55　No.2122（2001年２月５日号）
新春特集／２１世紀の企業年金を展望する「企業年金の位置づけを明確にした制度の構築を」『企業年金』厚生年金基金連合会　２５７（２００１年１月号）

＜2000＞

「ストック・オプションの次にくるもの」『取締役の法務』商事法務研究会　８１（2000年１２月号）
「＜時事評論＞　「公的年金の財政方式」『週間社会保障』　（法研）　Vol.54　No,2113（2000年１１月２７日号）
岩田　一政・若杉　敬明共編著『ゆうちょ２１世紀モデル，ＩＴ時代の郵便貯金』日本テレソフト　2000年１０月
「企業年金と人事戦略の方向－株主重視と経営者・従業員のインセンティブの両立」『マネジメント　トレンド』（経営研究所）Vol.4　No.4　2000（通巻１４号）
「＜時事評論＞社会保障の理念と機能」『週刊社会保障』（法研）Vol.54　No.2105（平成１２年１０月２日号）
「確定拠出型年金と企業経営」『季刊　年金と雇用』（年金総合研究センター）第１９巻第２号（平成１２年８月）
若杉敬明・矢内裕幸編著『グッドガバナンス・グッドカンパニー』中央経済社　２０００年８月１日
「＜時事評論＞社会保障の原点」『週間　社会保障』（法研）Vol.54　No.2096（2000年7月31日号）
若杉敬明・小西龍治監修日米金融経営２１世紀展望研究会著『邦銀、勝者への選択－ガバナンス・透明性・ＩＴ戦略－』金融財政事情研究会　２０００年６月
「＜時事評論＞アメリカン・ドリームと社会保障」『週間　社会保障』（法研）Vol.54　No.2088（2000年5月29日号）
「財務戦略と経営行動」（第７章）『現代経営学への招待』（岡本康雄編著）中央経済社、2000年４月
「日本企業の新しい経営－新しい企業モデルを求めて－］『かんぽ資金』（簡保資金振興センター）第263号（2000年4月）
「わが国の公的年金改革と確定拠出年金」『証券レビュー』第４０巻第３号（2000年３月）日本証券経済研究所『企業年金の資産運用』（若杉敬明・清水栄共編著）税務経理協会、2000年4月
「＜今週の論評＞最近の就職と転職」　『週間社会保障』（法研）Vol54 No.2080（2000年3月27日号）
『企業年金の資産運用』　（若杉敬明・清水栄共編著）税務経理協会、2000年4月
「＜今週の論評＞確定拠出型年金のゆくえ」『週間社会保障』（法研）Vol54 No.2072（2000年1月31日号）
「ＱＳＳ月次調査を読む　1999年の株式市場を振り返る」『ＮＱＩ　ＲＥＰＯＲＴ』（日経ＱＵＩＣＫ情報）No.10（2000年1月15日）
座談会「社外取締役に関する概観」（若杉敬明・伊藤建彦・古田英明）商亊法務研究会編『社外取締役の展望』（別冊商事法務No.225）平成12年1月20日

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＜1999＞

｢年金制度構築の視点」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2064（1999.11.29）
「コーポレート･ガバナンス・企業評価およびインベスターズ・リレーションズ」（若杉明編著『コーポレート・ガバナンスと企業会計』第３章）ビジネス教育出版社　1999年11月
｢確定拠出型年金案を巡って」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2056（1999.10.4）
「厚生年金基金制度の展望と課題」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2049（1999.8.9･16）
「社外取締役とその人材供給－いわゆる「中谷問題」とコーポレート・ガバナンス」（シンポジウム：生田正治／上村達男／久保利英明／鈴木哲夫／宮内義彦／矢内裕幸／若杉敬明）『取締役の法務』（商亊法務研究会）64（1999年7月号）
「米国小企業の年金調査から」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2047（1999.7.26）
「日本型企業年金の課題」『JMAR技術レポート』No.13（1999.7）
「アメリカ人の老後設計」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2039（1999.5.31）
「監査役監査の実態と展望」（座談会①②③）－監査役はコーポレート・ガバナンスの中心たりうるか－江頭憲治郎/若杉敬明/國米純忠/井上輝一/高橋弘幸/荻野博司『取締役の法務』（商事法務研究会）６０・６１・６２（１９９９年３月号・４月号・５月号）
「よい人材をとり、確保し、動機付ける仕組みが重要である－アメリカの金融界に学ぶ人事・報酬のマネジメント」週刊『金融財政事情』（1999.5.17）特集【定着する職務給】
「日本の年金制度－現状と課題－」『月刊資本市場』（資本市場研究会）No.165（１９９９年５月号）
「米国金融機関の人材戦略－インセンティブと雇用確保－」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2029（1999.4.1）
｢郵政公社とガバナンス｣『耀』（逓信研究会）1999年3月号
「年金改革と確定拠出型企業年金」『企業年金』（厚生年金基金連合会）No.234（March　1999）
「コーポレート・ガバナンス－日本企業の課題」『ていくおふ』（全日本空輸広報室）No.85（WINTER　1999）
「確定拠出型年金と４０１（ｋ）」『週間社会保障』（法研）Vol.53　No.2023（1999.2.1）
「インセンティブとしての企業年金－経営者は企業年金を前向きにとらえよう－」『財形福祉』（財形福祉協会）第25巻第２号（1999年2月号）
「郵政公社実現の課題と展望」（特集21世紀の郵便貯金）『月間金融ジャーナル』第40巻第2号（1992年2月）

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＜1998＞

『コーポレート・ガバナンスの新局面－CG原則の有効性を考える－』別冊商事法務No.212、商亊法務研究会（1998年11月）
"Portfoli Credit Risk Measurement Based on Corporate Rating Migration Process"(Co-authored with Nakabayashi and Sasaki),『経済学論集』（東京大学経済学会）第64巻第3号（1998年10月）
｢Ｍ＆Ａと日本企業の再構築－求められる日本企業の徹底的な情報開示｣『日本経済研究センター会報』No.812（98年11月15日号）
『経営財務』（斎藤進・丸山宏と共著）有斐閣Sシリーズ、有斐閣、1998年11月
「企業年金とコーポレートガバナンス」（上・下）『Yasuda　Pension　Report』No.1・No.２（1998年9月・11月）
「新しい経営スタイルを求めて－株主・従業員・顧客重視のバランス経営－」『話』（逓信協会）No.520（1998年５月号）
「真のグローバル企業を目指して－株主重視と従業員重視の調和－」（特別寄稿）『第13回企業白書　資本効率重視経営－日本企業再活性化のための提案－』（経済同友会企業経営委員会）1998年4月
「米国企業のガバナンスとマネジメント－経営者支配の終焉と株主支配の復権」『取締役の法務』（商事法務研究会）第４９号（1998年４月号）
「見えざる負債　企業年金への挑戦」『DIAMONDハーバード・ビジネス』ダイヤモンド社　第２３巻第３号（1998 April/May)（ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞ･ﾊｰﾊﾞｰﾄﾞ･ﾋﾞｼﾞﾈｽ編集部編『コーポレートガバナンス革命－企業年金の再構築－』１９９８ダイヤモンド社に採録）
「アメリカのストックオプションの変遷」日本コーポレートガバナンス・フォーラム編『ストックオプションのマネジメント』第３章、ダイヤモンド社1998年3月
「日本型の新しい経営スタイルを求めて」『経営実務』（企業経営協会）第515号（1998年2月号）
「米国企業の新しい経営スタイル－ガバナンスとマネジメント－」『月刊資本市場』（資本市場研究会）No.150（1998年２月号）

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＜1997＞

「企業年金と株式投資」『企業年金』（厚生年金基金連合会）臨時増刊号（1997年12月）
「日本企業再生のシナリオ」『ダイワアーク』（大和銀総合研究所）第119号（1997年10月号）
「年金資産運用と受託者責任－年金に期待する株式市場の近代化」『月刊資本市場』（資本市場研究会）No.144（1997年8月号）
『運用の時代の年金戦略－理論と実践の融合－』（清水栄と共著）財経詳報社、１９９７年２月
「日本企業再生のシナリオ」『第14回簡保資金セミナー講演録』（簡保資金振興センター）（1997年1月）
「変革期の厚生年金基金」『たん・れん』（東京地区単独連合厚生年金基金協議会）N0.116（1997年1月）

＜1996＞

「厚生年金基金制度の課題と将来」『週刊社会保障』Vol.50,No.1899(1996.8)
「金融市場の将来動向と年金基金の対応」『企業年金』（厚生年金基金連合会）第15巻7号(1996年6月)
「年金基金と企業財務－年金基金の運用パフォーマンスと企業業績」『企業会計』（中央経済社）Vol.48　No.6（１９９６年６月）
「アメリカ企業はいかに再生したか－株主重視経営の教訓－」『証券レビュー』（日本証券経済研究所）第３６巻第３号（１９９６年３月）
「資産流動化とこれからの企業金融」『資産流動化と企業金融の将来』（日本資産流動化研究所）１９９６年３月
「基金に要求される企業経営的視点」『企業年金』第１９１号（１９９６年１月）